不妊治療の保険適用条件｜対象となる治療・年齢・回数を詳しく解説

不妊治療の保険適用が始まり、これまで全額自己負担だった体外受精や顕微授精が3割負担で受けられるようになりました。しかし、保険適用にはいくつかの条件があり、「自分は対象になるのか」「何回まで使えるのか」が分かりにくいという声も多く聞かれます。

保険適用の条件を正しく理解しておくことは、治療計画を立てる上で欠かせません。この記事では、対象となる治療の種類、年齢制限、回数制限、そして保険適用外の費用まで、知っておくべき情報を網羅的に解説します。

ナビ助

保険適用の制度ってちょっと複雑だけど、一つずつ確認していけば大丈夫だウサ！

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保険適用の対象となる治療

保険適用の対象は大きく「一般不妊治療」と「生殖補助医療」の2つに分かれます。

治療法	内容	保険適用前の費用	保険適用後（3割負担）
タイミング法	超音波で排卵日を予測しタイミングを指導	数千円〜1万円	変わらず保険適用
人工授精（AIH）	精子を処理して子宮内に注入	1〜3万円	5,000〜2万円程度

タイミング法は以前から保険適用でしたが、制度改正により適用範囲が拡大されています。人工授精も保険が使えるようになったことで、より気軽にステップアップできるようになりました。

治療法	内容	保険適用前の費用	保険適用後（3割負担）
体外受精（IVF）	卵子を取り出して体外で受精させ子宮に戻す	30〜80万円	15〜25万円
顕微授精（ICSI）	精子を1個選んで直接卵子に注入	40〜100万円	20〜30万円
胚凍結保存	受精卵（胚）を凍結して保存	5〜10万円	1〜3万円
凍結融解胚移植	凍結した胚を融解して子宮に移植	10〜20万円	3〜7万円

体外受精と顕微授精が保険適用になったのは非常に大きな変化です。以前は1回あたり数十万〜100万円近くかかることもあり、経済的な理由で治療を断念するケースも少なくありませんでした。

制度の全体像をまとめて押さえておきたい方には、治療と費用の両方を扱った書籍もあります。

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ナビ助

体外受精が1回80万円だった時代を考えると、3割負担になったのは本当に大きいウサ！

保険適用を受けるためには、治療開始時に女性が43歳未満であることが必要です。43歳以上の場合は保険適用外となり、全額自己負担になります。

ここで注意したいのは「治療開始時」の年齢でカウントされるという点です。42歳で治療を開始した場合、治療中に43歳になっても、その治療周期は保険適用が継続されます。

胚移植には回数制限が設けられています。

年齢区分	胚移植の回数上限
40歳未満	通算6回まで
40歳〜42歳	通算3回まで

ポイント

移植の回数や通院日を自分でも控えておくと、転院するときや医師に経過を伝えるときに役立ちます。紙で残せる手帳タイプを使っている方もいます。

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保険適用は法律婚のカップルだけでなく、事実婚のカップルも対象です。ただし、事実婚の場合は自治体への届出や、医療機関への申告が必要になる場合があります。詳しくは通院先のクリニックに確認してください。

保険適用の範囲は広がりましたが、すべての治療が保険でカバーされるわけではありません。特に注意が必要なのが「先進医療」です。

先進医療は、保険適用の治療と併用できる特別な医療技術ですが、先進医療の部分は全額自己負担になります。記事執筆時点で不妊治療に関連する先進医療には以下のようなものがあります。